やはり気になる、電子書籍の「印税」--デジタルコンテンツの「作者取り分」から考察する

　フォーマットとしてのEPUBも重要ですが、かすみを食って生きているわけではない以上、採算管理も負けず劣らず重要です。本（EPUB＝電子書籍）が売れれば、次も見えてくるわけですから。そこで今回は、まだ推定の域をでない「印税」について考察します。

そもそも「印税」とは

　簡単に言えば、印税とは「出版物における著作権者の取り分」です。名前に「税」が含まれますが、公的な税金（TAX）とはまったく無関係で、出版社から著作権者に支払われる本の価格に占める一定割合の金銭を意味します。単純計算すると、印税率10％で契約した定価1000円の本が1万冊売れたとすると、1000×10000×10％＝100万円です。個人の場合、そこから10％の源泉徴収所得税（こちらはTAXです）が差し引かれますから、手取り額は多少減ります。

　ときどき印税を原稿料と混同する方を見かけますが、両者の性格はまったく異なります。原稿料はそのときかぎりの“一回こっきり”、印税は“部数をもとに計算”です。雑誌のような多人数の原稿からなる本の場合、どれだけ売れても／売れなくても原稿料は通常一度支払われるのみです。しかし、自分ひとりで書いた本がベストセラーともなれば、部数に比例して印税の総額は増えます。

あの電子書籍ストアの印税率は？

　自分の文章を多くの人に読んでもらえるだけで満足だ、という商売気のない方はともかくとして、次の本を出す程度の利益が出れば、と考える方のほうが多数を占めるのではないでしょうか。できれば生活のつてとしたい、あわよくば一発当てたいと考えても不思議はありません。

　そこで気になるのが「印税率」です。必要経費が1カ月あたり○○万円とすると、逆算していくらの本をどれだけ売ればいいか、といった資金計画を立てるためにも印税率の情報は不可欠です。紙の書籍では10％が相場とされていますが、印刷や流通に関するコストが低いだけに、より高く設定されるべきと考えることが自然です。iBooks向けの電子書籍は販売に関する正式発表がありませんから、現段階では検討しようもないものの、サービスを開始している店舗の情報を調べれば“相場感”はつかめるだろう、という目算です。

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