OpenID財団にグーグル、MS、ヤフーらが参加

文:Caroline McCarthy(CNET News.com)
翻訳校正:ラテックス・インターナショナル
2008-02-08 10:39:00
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 もしOpenID Foundationが酒瓶の貯蔵庫だとしたら、ちょうど「Grey Goose」(ウオツカ)、「Rhum Clement」(ラム酒)、「Gran Patron」(テキーラ)が手に入ったところだ。

 統一的なインターネットのログイン規格を推進するOpenID Foundationは米国時間2月7日、Google、Microsoft、Yahoo、IBM、VeriSignの関係者が理事会の初の企業メンバーになったと発表した。新メンバーが参加する現在の理事会は、Scott Kveton氏(Vidoop)、David Recordon氏(Six Apart)、Dick Hardt氏(Sxip Identity)、Martin Atkins氏(無所属)、Artur Bergman氏(Wikia)、Johannes Ernst氏(NetMesh)、Drummond Reed氏(Parity Communications)、そしてエグゼクティブディレクターのBill Washburn氏で構成されている。

 Yahooなどの数社の大手技術系企業がすでにこの規格への支持を表明していた。

 OpenIDは、多数のユーザーアカウント、ログイン、パスワードであふれ、ますます複雑になるインターネットに対処するための草の根イニシアティブとして始まったが、一部の懐疑的な人々は技術界の大手プレーヤーから承認を得ることはほとんど不可能だと考えていた。しかし、作成者らがウェブ上で大きな信頼を獲得するようになると(それが大きな要因であったことは疑いない)、この規格が単なるマニアによる実験的なプロジェクトから業界で広く採用される規格になった。

 創設者のBrad Fitzpatrick氏は、Six Apartに勤務している2005年にこの規格を開発したが、同氏は現在ではGoogleのエンジニアであり、同社の開発者向けイニシアティブの「OpenSocial」で重要な役割を果たしてきた。

 「誰もが利用できるオープン規格の上に構築された使いやすいウェブというOpenID Foundationの考え方にGoogleも共鳴している」とFitzpatrick氏はOpenID Foundationの声明で述べている。「OpenIDは常に分散化されたサインオンシステムであろうと努めてきたので、システムをプロプライエタリな拡張から解放してフリーのままに維持することに取り組んでいる同財団に参加することは(Googleにとって)すばらしいことである」(Fitzpatrick氏)

 OpenID Foundationの理事会に新しい企業メンバーとして参加する関係者は、Dewitt Clinton氏(Google)、Tony Nadalin氏(IBM)、Michael B. Jones氏(Microsoft)、Gary Krall氏(VeriSign)、Shreyas Doshi氏(Yahoo)である。

この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ

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