サイバーエリアリサーチ株式会社

補足:どこどこJPを使って企業ターゲティングを実現する方法

2011-02-21 14:52:00

どこどこJP

 前回のエントリーのタイトルが、「どこどこJPを使って企業ターゲティングを実現する方法」でしたが、方法論について触れていない事に週末気が付いてしまった室園@どこどこJP事業部です。大変失礼いたしました。。。 
 改めまして、「どこどこJPを使って企業ターゲティングを実現する方法」についてまとめさせていただきますので、お時間ございましたらご一読下さいますようお願い申し上げます。

どこどこJPとは?

 これまでのエントリーでは、皆様がどこどこJPをご存じである事を前提に進めて参りましたが、アンケートの結果によると約40%の方がご存じでないという結果が導かれました。改めましてご説明をさせて頂きますので周知の方は読み飛ばして下さい。

どこどこJP
サイバーエリアリサーチ株式会社が提供しているIP Geolocation DB「SURFPOINT™」の全データをAPI経由で取得する事ができる唯一のASPサービスです。取得できるデータは大きく分けて3分野となります。
■地域
・国データ
 ISO 3166-1に準拠した国コードのほか、英語表記、日本語表記の国名で値を返します。
・都道府県データ
 総務省設定の全国地方公共団体コードを基準にした都道府県コード(JIS X 0401)のほか、英語表記、日本語表記の都道府県名で値を返します。
・市区町村データ
 総務省設定の全国地方公共団体コードを基準にした市区町村コード(JIS X 0402)のほか、英語表記、日本語表記の市区町村名で値を返します。  
 
■回線
・環境データ
 主に回線種別(FTTH、ADSL、ISDN、ダイヤルアップ)の値を返します。 
  
■組織
・組織データ
 日本標準産業分類に準拠した業種コード(大分類・中分類・小分類・細分類)のほか、企業フラグ、本支店フラグ、自営業フラグ、
 上場区分フラグ、資本金コード、従業員数コード、売上高コードといった値を返します。

 ※各々データの詳細につきましては、どこどこJP公式サイトのAPIリファレンス:利用可能データの項をご参照下さい。

 IP Geolocationですので、基本は地域ジャンルのデータをお返しする部分となりますが、前回のエントリーは組織ジャンルのデータにフォーカスしたものです。

企業ターゲティングについて

 どこどこJPのAPIは、1つのIPアドレスに対して前述の地域・回線・組織全てのデータが返却されます。一般のプロバイダと契約をしてインターネットにアクセスをしているユーザーのIPアドレスであれば、契約プロバイダの情報となりますが、固定IPアドレスを取得して運用をしている企業様で、かつサイバーエリアリサーチにて調査が完了しているIPアドレスであれば企業情報が返却されます。
 ※下記は実際に取得したIPアドレスから企業情報を出力しているサンプルです。
  本サンプルはどこどこJP APIリファレンスページにて説明が記載されております。ご参照下さいませ。

 前回のエントリーでは、「業種」と「従業員規模」に触れましたが、どこどこJPを用いる事で、WEBコンテンツへアクセスをしているIPアドレスからこのような情報を導き、情報設計をする事が可能となります。
 

ユーザー導線の最適化

 IP Geolocation技術を用いた地域ターゲティングは様々なところで目にする機会が増えてきました。導入効果を示唆する内容として最たるものは、地域別に訴求すべき内容をエリア毎にローカライズする事で実現される導線の最適化ではないでしょうか?需要の無い地域に訴求するのではなく、需要のある地域に訴求した方がコンバージョン向上を見込めます。
 
 組織軸でのターゲティングも同様で、TOP企業にしか採用されないソリューションを小さな組織に提案してもコンバージョン向上へ寄与する確率は低いであろうと考えられます。セールスチームの方々が、関連性の薄い展示会や交流会に足を運ぶ事に多くの意味を求めても無駄なように(そもそもしないはずですが・・・)、ターゲットを絞れるならば絞った方が良いはず。 
 まだまだ前例の少ないソリューションではありますが、お見知りおき頂ければ幸いです。どうぞ宜しくお願い致します。

アンケートにご協力下さい

Mapinion様を活用させていただいてアンケートを実施しております。宜しければご協力お願い致します。

こちらのブログでは、公式サイトでは書ききれない情報を継続してUPしていく予定です。ご意見等いただきつつブラッシュアップしていきますので、どうぞ宜しくお願い致します。

どこどこJP

※このエントリは ブロガーにより投稿されたものです。朝日インタラクティブ および ZDNet Japan編集部の見解・意向を示すものではありません。
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