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あなたは、フリーエンジニアという働き方について考えたことはあるだろうか。企業の正社員エンジニアに対し、個人事業主ともいわれるフリーランスのITエンジニアは、「自己実現のための仕事が選択できる」、「スキルに見合った報酬が得られる」、「時間が有効活用できる」といったメリットから、将来の就労形態の候補に上げる技術者も多い。まだ少数ながらも、着実に労働人口を増加させている。だが、その半面、「継続的な仕事の獲得」、「孤立感」、「法的なトラブル」などに不安を感じるという読者もいるだろう。そんな中、個人事業主を支援する首都圏コンピュータ技術者株式会社（MCEA）のパートナーが、有志による組織「Team Biz-Link」を結成。2008年11月8日、MCEA主催のステップアップセミナーにてその素顔が明かされた。彼らはフリーエンジニアの限界を乗り越え、新たな可能性に挑戦しようとしている。

正社員はエンジニアにとって最も危険な働き方？

　「IT技術者はもっと幸せになれる！」をスローガンに掲げ、1989年に首都圏コンピュータ技術者協同組合としてスタートした同社は、2007年に株式会社化して関連企業7社を合併。現在、約1,800人のパートナー(旧組合員)が個人事業主として契約し、MCEAとの共同受注という形で、750社以上のクライアント企業の50,000件を超える案件の中から選び出された開発プロジェクトに取り組んでいる。

　「今日のIT業界が抱える就労問題は多い。ITエンジニアにとって最も危険な働き方は正社員のままでいることだという議論もそのひとつ」と語るのは、同社の取締役でパートナー事業本部のジェネラルマネジャーを務める篠原博氏だ。

首都圏コンピュータ技術者株式会社
取締役　パートナー事業本部
ジェネラルマネジャー　篠原博氏

　組織をリードする力のある一部の人を除き、一般の社員エンジニアは組織の決めた仕事に長期間従事し続けることになる。そのため技術の変化に追随できず、エンジニアとしての進歩が阻害されるばかりか、企業にキャリア形成さえも左右されてしまう可能性があると懸念する。また、年齢を重ねても経験が有利に働かず、新技術から乖離したキャリアが次のステップへの障壁になってしまうこともあるという。

　しかし、その一方で篠原氏は、「フリーエンジニアの立場もいまだ厳しい」と指摘する。自立して働こうとする技術者の思いに反し、個人事業主の定義も曖昧なまま、下請け・多重契約の問題などで、IT業界は迷走している状況だ。

　そんな個人事業主の限界を乗り越えるため、チーム体制で多様な案件を受託できる枠組みとして生まれたのがTeam Biz-Linkだという。今回、チームの主要メンバー4人に話を聞くことができた。